教育学

どんな学問？

「教育」の視点から「人間」を考える学問

教育学のイメージ画像！｢教育」と聞くと学校を思い浮かべる人も多いかもしれませんが、それだけではありません。家族や友だちといるとき、知らない土地へ旅行するとき、テレビを見ているとき……学びの環境はあらゆるところにあります。｢学校」を中心に、教育の視点から「人間」について考えていくのが「教育学」です。
教育学では、教育に関わることすべてが研究対象となります。学校をはじめ、図書館や公民館などの社会教育施設から、先生と生徒、もしくは生徒同士の人間関係、そして「人間はどうして学ぶのか「」教育はどうあるべきか」という理論についてまで、その領域には限りがありません。学びの切り口も様々です。「哲学「」心理学「」社会学「」政治学「」文化人類学」などの視点からも教育を考えていく必要があるため、教育学は複数の学問を含んだ総合的な学問だと言えます。
教育学は、教育学系・教員養成系・総合科学系に分類することができます。

1.教育学系

「教育とは何か」「教育とはどうあるべきか」など、「教育」そのものを多角的に学んでいくのが教育学系です。例えば「学校教育学」では、学校が抱える様々な問題の原因と解決方法を学んでいきます。具体的には、現在大きな問題となっている「いじめ」の原因と解決方法、いじめの起こらない教育現場を作るにはどうすればよいかなどを考えていきます。

2.教員養成系

学校の先生になることを目的として学んでいきます。教員免許を取得することが卒業の条件となっている大学・学科（コース）が多く、「教育学」や「教育心理学」などの基礎的な科目を学んだうえで、教科別の指導法や学級経営法などを学んでいきます。
教員免許を取得するためには、教育実習を受ける必要があります。教育実習は、自分の母校や大学附属の学校、もしくは協力校などで行います。担当教員の指導のもとで、実際に教壇に立って授業を行い、給食や掃除、部活動、行事に参加することもあり、とても貴重な経験となるでしょう。
大学入学から教員として採用されるまでには、一般的に下の図のような流れをたどります。

3.総合科学系

いわゆるゼロ免課程と呼ばれ、教員免許を取得しなくても卒業できる課程で、学校教育に限らず生涯学習を支えるための知識や技術を身につける分野です。芸術やスポーツ、国際関係、情報、地域社会など多岐にわたる分野について総合的に学びます。ただ、近年はクラス定員の少人数化や団塊世代の退職などで教員が不足していることもあり、ゼロ免課程を廃止し、教員養成課程のみにする大学も増えています。

Q&Aこんな疑問に答えます

どのような人が教育学に向いていますか？

教員になりたいという夢をもっている人にとって、教育学は最適な学問です。心構えから教科の教え方まで、教員になったときに現場で活かせる知識や技術を身につけることができるでしょう。しかし、教員にならなくても教育に携わる場面はたくさんあります。「会社で部下を育てるには？」「育児にとって好ましい環境とは？」など、人間に関わっていく限り、「教育」は常に身近にあるのです。そのため、教育学は人間が好きな人に向いているとも言えます。

教員になるには教育学部を卒業しなければなりませんか？

教員免許制度がある大学・学部であれば、指定科目を履修することで、他学部でも特定教科の教員免許を取得できます。例えば、法律・政治学系の学部では社会科、理工学系では理科や数学の教員になれます。他学部で身につけた幅広い知識は、魅力的な授業を展開するのに活きてくることでしょう。一方、教育学部へ進学するメリットとしては、生徒と関われる機会が多いことや、実際に教員になった先輩や専門家から教員採用試験のアドバイスやサポートがもらえることなどが挙げられます。ただし、教育学部でも、大学によって取得できる科目が限定される場合があるので注意が必要です。

こんな研究もあるよ

教育の国際化を目指して

日本に滞在する外国人が増えるにつれ、日本国内の学校で学ぶ外国人子女の数も増えています。小さい頃に日本にやって来た子どもたちは、半年足らずで日本語を覚えます。クラスの友だちと日本語で不自由なく話し、笑い合うこともできるようになります。しかし日常会話を覚えても、授業中に使われる論理的な説明や教科書の文章は理解できていないことがあり、教員が気づかないまま学習が遅れてしまうこともあります。また、物事を考えたり理解したりするうえで背景となる文化の違いはとても大きく、ひそかに疎外感を抱く外国人子女も少なくありません。日本では、増え続ける外国人子女へのサポート体制がまだまだ不十分です。外国人子女教育の研究や制度の整備などが求められています。

卒業後の主な進路

教員を目指す学生が多数

教員養成系では、教員を目指す人がほとんどです。ただし、教員採用試験の倍率は、都道府県や教員の種類によって異なります。募集人数は決して多くはありませんが、大都市を中心として教員を増やす動きも見られます。学童保育指導員や特殊学校の介助員、産休・病休の代替教員などで経験を積みながら採用試験に備える人も多いようです。他には教育学系・総合科学系の人と同様、一般企業や官公庁へ就職する人、大学院へ進学する人がいます。

アクティブ・ラーニング

受動的ではなく能動的な姿勢で学ぶことによって、能力・知識・教養・経験の育成を図る学習方法。最近では、大学だけでなく小・中・高等学校でも、生徒が「能動的に」学び、生徒同士で「学び合う」ことが重視されています。しかし、その具体的な方法はまだ手探りの状態です。アクティブ・ラーニングを実現するためにどんな授業ができるのか、研究と実践が重ねられています。

教育格差

育つ環境によって子どもの学力に格差が生まれること。例えば親の所得格差が要因で、進学塾に通える子どもと通えない子ども、大学に通える子どもと通えない子どもなどの間で、学ぶ機会や量に差が出てしまうことが挙げられます。また、学ぶ地域によって学力に格差が出ることも指摘されています。

教職大学院

より高度な指導力や授業展開力をもった教員の養成を目的とした専門職大学院。理論だけでなく、実践も重視したカリキュラムが特徴です。大学を卒業してこれから教員になろうとする人はもちろん、すでに教員として働いている人でも通えます。

中１プロブレム

中1ギャップとも言われ、不登校、いじめ、学習意欲の低下などの精神的・学力的問題が、中1〜中2の生徒に特に顕著に見られること。はっきりした原因はわかっていませんが、中学校に進学して環境が変化したことによる不安や、小学校と中学校との授業形態の差についていけないこと、それらいくつかの理由が合わさって起こる現象だと考えられます。